妊活を始める前に知っておきたい治療内容と費用

男性不妊の可能性を不妊治療専門病院で検査~妊活・体外受精~

男性にも不妊治療の助成金~夫婦で一緒に申請する~

年齢を重ねていくとどうしても自然妊娠がしにくくなります。その理由としては女性だけではなく、男性にも原因がある可能性があります。夫婦で良い妊活をするために男性不妊についても理解しましょう。

高まりつつある男性不妊への理解

診察

高齢のための不妊の原因は、女性側に問題があると思っている人もいると思いますが、男性側に原因があることもあります。それを「男性不妊」と言い、不妊原因の4割以上が男性不妊と言われています。そのため、妊活を女性側に任せるのではなく、男性側も積極的に治療を受ける必要があると言えます。夫婦で治療を行うことで妊娠する確率は上がります。また、自治体によって男性不妊を対象にした不妊治療費助成制度を設けているところもあります。

男性不妊での治療

体外受精は、体外で精子と卵子を自然受精させる方法で、女性の卵管に問題がある時に行う治療方法です。男性不妊の場合には、顕微授精で卵子に直接精子を注入する方法で治療を行います。顕微授精は体外受精よりも妊娠する確率が高く、従来は男性不妊が原因の場合に治療を行っていましたが、最近はそれ以外の不妊原因でも顕微治療が行われています。

男性側の不妊でも助成制度は使えるのか

不妊治療費の助制度を男性不妊が原因の場合に申請することは可能なのでしょうか。男性不妊が原因の場合は不妊治療費助成制度の内容はどのように違うのか、支給される費用はどのくらいなのかをきちんと確認しておくことは大切です。

男性でも不妊治療の助成金は受けられるのですか?
男性不妊が原因で自然妊娠することが困難ということにも理解が深まり、男性不妊を対象とした不妊治療費助成制度を受けることが出来るようになってきました。しかし、この助成制度は、自治体によって取り入れている自治体とそうでない自治体があるので確認しましょう。内容も違い、主に精子を採取するための手術費用の一部が支給されます。支給される費用は、10万円から15万円程を上限として支給されます。申請するための条件も自治体によって違うため、きちんと確認する必要があります。

夫婦一緒に助成金を利用する

特定不妊治療助成金の対象者は、法律上正式に婚姻している夫婦であることと、体外受精や顕微受精以外での妊娠が難しいと診断された夫婦が対象になっています。もちろん不妊治療を行っていることを前提としています。他にも条件はいくつかありますが不妊治療を行っている「夫婦」を対象としているため、例え男性不妊でも体外受精や顕微授精による治療を受ければ助成金を申請するべきです。

悩んだらまずは相談

妊活をするにあたって、東京都特定不妊治療費助成制度を受けたい場合や、助成制度に関して疑問があれば相談することが大事です。場所は、不妊治療専門相談センターや不妊治療専門病院で相談することが出来ます。助成金以外では治療方法についても相談することが出来ます。相談方法は、電話か直接会っての面談、可能な施設ではメールで相談することも出来ます。

不妊治療を続けるコツ~経済的理由で諦める必要はない~

妊活をするには不妊治療専門病院で治療をするため、長引く場合によっては高額な費用が必要になります。経済的にも時間的にもちゃんと計画を立てる必要があります。

助成金を受けながら妊活

不妊治療に治療費だけではなく、時間もかかります。不妊治療を初めてすぐに妊娠することが出来る訳ではなく、年齢を重ねるごとに妊娠の確率は低くなって行きます。不妊治療を開始して妊娠するまでにかかる期間を平均すると、2年ほどと言われていて、費用は平均で140万円ほどという結果になっています。この平均年数と費用は、治療を開始する年齢や治療方法によって個人差があります。担当の医師と相談しながら、自分達の場合はどのくらいの時間と費用がかかるのかを知っておくと計画を立てやすいでしょう。

治療費を少しでも抑える

不妊治療が長引くと費用の負担も大きくなっていきます。助成制度の他に、不妊治療の費用を抑える方法はあるのでしょうか。少しでも妊活費用を抑える方法があれば、これから不妊治療を始めようと考えている人は確認しておきましょう。

検査を夫婦で受ける
自然妊娠出来ない原因が男性不妊であることを知らない場合や、不妊治療を積極的に行う男性でなければ、男性側が進んで病院に行くことは珍しいようです。しかし、初めて不妊治療専門病院で検査を受ける時には、夫婦揃っていく方が費用を抑えることが出来ます。女性側だけで病院に行った後に問題がないと、男性不妊の可能性が出てくるため後々男性側にも検査を受けてもらう必要があります。そうなると二度手間になり、費用も余分にかかってしまいます。初回の検査は夫婦で一緒に行くと費用を抑えることができ、時間の短縮にもつながります。
医療費控除の併用
医療費控除は、生計が一緒の世帯で医療費を払った場合、所得控除を一定の金額もらうことが出来る制度です。この申請は、1年分ではなく、過去5年の医療費を申請することが出来ます。夫婦が共働きの世帯の場合は、どちらでも申請することは可能です。しかし、収入の多い方で申請すると、低い方よりも戻ってくる金額が大きくなるので覚えておきましょう。医療費控除を受ける時には、法律上で同じ世帯でないといけません。事実婚の場合には、同じ世帯ではないので医療費をまとめて申請することは出来ないため注意しましょう。
高額療養費の活用
医療費控除の他に「高額療養費」で医療費の負担を減らすことが出来る制度もあります。高額療養費とは、保険範囲内での医療費にも関わらず高額になってしまい、決められた自己負担額の上限を超えた時に、多く払った分の医療費が戻ってくる内容になっています。保険内で受けた医療費が高額になってしまった場合に利用すると負担を減らすことが出来ます。

利用出来る制度を活用する

妊活には、相当な費用と時間を要します。さらには、治療を受ける側の体力にも影響があるので苦労がたくさんあります。しかし今では、不妊治療を行ううえで体外受精に対する助成金や不妊治療に対する支援制度が充実しています。そのため、40代であっても妊娠を諦めることはありません。

TOPボタン